日本経済新聞社が全国3000人の消費者を対象に、主要な消費財・サービスをいくらなら購入しようと思うかを聞く「買いたい価格調査」の結果の一部が本日の日経新聞に掲載されていました。
新聞の情報を更に要約すれば、「液晶テレビ、プラズマテレビなどのデジタル関連商品は消費者の『買いたい価格』が上昇して実勢価格に近づき割高感が薄れたものの、外食・サービスでは割高感がある」といったところになるでしょうか。しかし、この調査結果を読む上で一点注意せねばならないのは、ネットリサーチのバイアスです。
日経朝刊9ページには調査の方法として、以下が明記されています。
『調査会社インフォプラント(東京・中野)の協力で、11月に全国の15歳以上の男女1,500人ずつを対象にインターネットで実施』(引用終)
このようにインターネットを使いこなせるという時点で、既に母集団である「消費者全体」から乖離していることを割り引いて考えた上で、マーケティング戦略等に応用すべきでしょう。バイアスの一例を挙げれば、ネットを駆使できる人々には、新製品に飛びつく「革新的な」消費者の割合が多い、とされています。プラズマテレビと液晶テレビの「買いたい価格」が上昇していることも、多少そういったバイアスを差し引いて考えねばなりません。
私が印象的に感じたのは牛丼の「買いたい価格」が250円から300円が最も多く、350円未満では7割を占めてしまう、との記述です。一昔前では牛丼は400円前後であったはずです。それが吉野家が価格破壊を起こして、280円という値段が定着してしまいました。私も300円以上だして牛丼を食べる気にはなかなかなれません。慣習価格の恐ろしさといったところでしょうか。