2005年06月17日
DOEって・・・
DOE。
このアルファベット３文字を見て、なぜかKABAちゃんの顔が頭に浮かんだという方は、芸能中毒症の疑いありです。KABAちゃんが在籍していたのは、dosですよ。
本日の日経新聞では、17ページの投資・財務面に、製薬大手が、このDOEという比率に沿って株主配分を厚くする、との記述があります。DOEってなんでしょう？
DOEはDividend On Equity（株主資本配当率）の略で、以下の計算式で求められます。
DOE ＝ 配当 ÷ 株主資本 ・・・①式
さて、上の式を見てDOEは、あの有名なROE（株主資本利益率）に似ているなと気づかれた方は、センスのある方です。ここで、ROEの計算式を振替っておきましょう。
ROE ＝ 税引後利益 ÷ 株主資本 ・・・②式
さて、企業の配当政策を考えるにあたって、忘れてはならないのが、配当性向です。配当性向は以下の計算式で求められます。
配当性向 ＝ 配当 ÷ 税引後利益 ・・・③式
②のROEの計算式にも、③の配当性向の計算式にも税引後利益があるため、「これはなんとなく打ち消しあいそうだなー」という見当がつくはずです。ですから、DOEの計算式は、以下のように表すこともできます。
DOE ＝ ROE × 配当性向
＝ （税引後利益 ÷ 株主資本） × （配当 ÷ 税引後利益）
さて、上の式からDOEを配当政策の目標企業に掲げた企業は①ROEを増やすか②配当性向を増やすかすれば、DOEが目標値に達するということが分かると思います。ROEは経営努力の結晶なので企業の外的要因にも大きく左右されますが、配当性向は経営陣の裁量で決定できるため、DOEを配当政策の目標に掲げ、配当性向に調整機能を担わせることで、株主の受け取る配当は毎年安定的になります。配当性向のみを目標に掲げている企業は、ベースとなる純利益の金額が毎年大きく変動すれば、それに従って株主が受け取る配当の金額も大きく変動するのと、対照的であるといえます。
ちなみに、野村證券の配当政策はかなり株主重視の配当政策といえるでしょう。①まずDOEを目標値として掲げ、②税引後利益の金額が大きいときは配当性向も考慮に入れる、という二段構えです。
本日の新聞で登場した日本の製薬大手も、野村證券も、同業のグローバルプレイヤーと比べれば時価総額は小さく、常にM&Aの標的にされるリスクがあります。こうした外的な要因があるからこそ、株主重視の配当政策をとりいれているのでしょう。